為替レートと国内総生産(GDP)も密接に関係している。国民総生産とは、国の経済の規模を表している指標で、国の経済全般が成長しているのか、悪化しているのかがわかります。このGDPの伸び率が四半期別や年間の統計で発表されます。このGDPの伸び率が外国為替市場で注目されています。GDPの成長率には、名目成長率と物価の変動を調整した実質成長率があります。外国為替市場では実質成長率のほうを注目しています。一般的にGDPの成長率が高ければ、その国の通貨は上昇すると判断されます。なぜなら、そこに投資する機会が増えると考え、海外からの資金が流入してくると考えられ、通貨の上昇へと導かれるからです。逆にGDPの成長率が低い場合は、その国の投資機会が少なく、投資収益も期待できないので、高い成長率の国へ資金が流れます。この過程で通貨は売られ、通貨は下がっていきます。従ってそれぞれの国の通貨の価値を比較することによって、他国と比較して自国の経済がいいのか悪いのかの実体がわかります。しかしながら、まったく別の動き、反対の動きをする場合もあります。例えば、米国の場合で説明すると、米国の景気が上昇しGDPの成長率が高かったとする。その場合は、米国経済が好調なので、輸入が増加し、米国の貿易収支の赤字が増加することになる。これが国の信用を低下することにもなり、ドルが売られてしまうというようなことも起こる。これは外国為替市場が現在の成長率より、今後の財政赤字の方を重く受けとめた結果、逆にドルが売られてしまうのである。またGDPは金利との関係を通じて為替レートに影響を与える。経済成長率が伸びると、政府の金融政策として、インフレ懸念から金利を上げる。そうすると、金利の高い通貨に資金が流れるため、その通貨の為替レートは上昇する。逆にGDPの成長率が低いと政府は金融緩和策として金利を下げます。このため、通貨は下落していきます。このように、国内総生産(GDP)は為替レートに大きく影響を与えています。